2019年4月13日

災害時のSNS使い分け

地震や津波、豪雨や竜巻。災害時の情報発信、情報収集のツールとしていまやスマートフォンとSNSは欠かせません。
東海大学情報理工学部教授、内田理さんの研究テーマは、まさに「災害時のSNS活用」です。代表的なSNSとして挙げられるのが、ツイッター/ライン/フェイスブック。これらを、どう使い分ければいいのでしょうか。

◆災害時SNSの使い分け
ツイッターの最大の特徴は、リアルタイム性と拡散力。写真や動画の添付も簡単です。災害時は被害状況を例えば「屋根の上まで冠水しています」と言葉で伝えるより、実際その写真や動画がついていることで正確な情報の把握に繋がります。そういったことが、災害時にツイッターが向いている理由です。

また、ラインは家族同士、友達同士など、閉じた空間でのやり取りを前提としているメディア。安否確認などにはラインが向いていますが、被害状況を多くの人に知ってもらいたいとか、被災者のニーズを知ってもらいたいというときにはツイッターのほうが向いていると思います。

フェイスブックの災害時の使い方で最近多いのが、ボランティアの募集などにFBを使うというもの。ツイッターよりも情報量が多いものを載せるときは、ツイッターよりもFBのほうが向いているとういこともあります。

いざ災害が起きた時に、「じゃあこういうふうに使い分けよう!」と思っても難しい。普段からそれぞれのSNSの特徴を理解しておいて、例えば家族との安否確認にはラインを使おうとか、そういったことを事前に決めておくことが必要なのかなと思います。


SNS活用について。日ごろから特徴と使い分けを意識することが災害時にも役に立つと内田さん。ただ気を付けくちゃいけないのは「SNSによるデマの拡散」。熊本地震では「ライオンが放たれた」という情報が流れましたがこれはもちろんデマ。間違った情報に踊らされない。間違った情報を拡散しない。これも日頃から気を付けておきたいことですね。

2019年4月9日

南海トラフ地震に関連する情報

今年2月、政府の地震調査委員会が新たな地震発生予測を発表しました。それによると、宮城県沖などでは「今後30年間にマグニチュード7を超える大地震が発生する確率が90%」という高い数字がでました。一度大きな地震を経験した地域でも、再び地震が起こる可能性があるということです。

一方、南海トラフに関しては「地震の可能性を示す観測情報」を発表する仕組みがスタートしています。お話は東北大学・災害科学国際研究所の所長、今村文彦さんです。

◆南海トラフ地震の「前兆現象」を気象庁から発表
特に南海トラフでは、最近「観測情報」というのを出すようになりました。これは、大きな地震の前兆現象が多くなったとか、一部地震として割れたとか、南海トラフ地域ではひずみを直接地下で測る装置があり、それが通常とは違う変化しているとか、そういったものが逐次気象庁から観測情報が出る。それがまさにラジオやテレビを通じて出るようになった。それによって、必要な方は避難をはじめていただきたい。特に高齢の方や避難が難しい方は、その状況でもできれば安全なところに移動しておいていただきたい。そうするとその直後に来るであろう地震や津波に対しては、適切に移動できるのではないかという趣旨のものです。
地震の規模はきちんと定義していなくて、いろんなデータや観測を示すが、一般の方には判断が難しいという問題点もある。専門家の中でも「予知」ではないので、近い将来地震が発生する可能性がある。どういう情報を出すかによって、自治体や地域がどの基準で避難を誰に伝えるのか、避難所を本当に確保できるのか、それを、今年から検討を始めると聞いています。


南海トラフ地震発生の可能性が高まったことを知らせる「南海トラフ地震に関連する情報」。こういった情報を気象庁から発表する仕組みがスタートしていたことをご存知でしたでしょうか? H29年から運用が始まりましたが、まだ実際に発表されたことはないそうです。

地震研究や予知は確実に進んでいるが、やはり大事なのは、わたしたちの日ごろの準備、心構えですね

気象庁サイト 「南海トラフ地震に関連する情報」の運用について
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パーソナリティ 鈴村健一

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