今週は「アフターコロナ」を大きなテーマに新型コロナウィルスの影響で大きな転換点を迎えた経済の「これから先」の見通しを永濱さんに伺っていきます。

永濱さんは昨年１０月の著書「経済危機はいつまで続くか」の中で日本の個人消費が戻るには、少なくとも３年程度はかかると指摘。またコロナ禍で最優先されるべき経済政策は一刻も早い「ワクチン接種による集団免疫獲得である」としています。それを踏まえたうえできょうは、コロナ収束後を見据えたその先の経済を考えるうえで重要なキーワードを永濱さんに挙げて頂きます。

未来授業１時間目。テーマは「グリーンとデジタルと人材育成」


◆永濱利廣（ながはま・としひろ）
1995年早稲田大学理工学部工業経営学科卒業後、第一生命保険入社。2005年東京大学大学院経済学研究科修士課程修了、2016年より現職。あしぎん総合研究所客員研究員、跡見学園女子大学マネジメント学部非常勤講師を兼務。総務省「消費統計研究会」委員、内閣府「コロナ下の女性への影響と課題に関する研究会」委員、景気循環学会理事、あしかが輝き大使、佐野ふるさと特使、ＮＰＯ法人ふるさとテレビ顧問。専門は経済統計、マクロ経済分析。著作に「経済危機はいつまで続くか」（平凡社新書）等。